ローレルコート国立さくら通り

低炭素建築物認定マンション|【公式】ローレルコート国立さくら通り|東京都国立市の新築分譲マンション

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※1:対象期間:発売が2012年12月~2022年8月15日までのMRC調査・捕捉に基づく新築分譲マンションデータの範囲内 データ資料:MRC・2022年9月号 作成2022.9.27(有)エム・アール・シー

CO2を削減するECOな住まいCO2を削減するECOな住まい

低炭素建築物認定マンションとは、二酸化炭素の排出を抑えるための対策が取られた環境にやさしい住宅のことであり、
高断熱の仕様や節水設備、高効率な給湯設備などを採用し、「夏は涼しく、冬は暖かい」快適な住空間を実現します。
本物件は国立市初※1の低炭素建築物認定マンションであり、
住宅ローン減税が拡充された、環境にもお財布にも優しいマンションです。

「ローレルコート国立さくら通り」は、
国立市初※1
低炭素建築物認定マンションです。

  • ■「夏涼しく、冬あたたかな住まい」のために、
    快適性能と省エネ性能を高めました。

    ■暮らすことがECOになり、CO2削減への貢献につながります。

    ■「低炭素建築物新築計画認定通知書」が43邸それぞれに交付されます。

    【認定低炭素建築マンションとは】

    二酸化炭素の排出に寄与する建築物で、省エネ法の省エネ基準に比べ、設計一次エネルギー消費量が10%以上低く抑えられ、その他の低炭素化に貢献する措置や仕様を採用している建築物のことです。

    ※2012年12月4日施行「低炭素認定制度」に基づく
    ※本物件の低炭素建築物認定は2022年9月8日に申請を行っており、現行の省エネ法の基準とは異なります。

  • 認定低炭素建築マンションの認定基準

    標準一次エネルギー消費量イメージ

国土交通省の定めた
認定基準に適合。

  • 【高い断熱性能】

    高断熱な仕様

    概念図

    ■高断熱な仕様
    充分な厚さの断熱材を使い、外気温の影響を受けにくい快適な住空間を提供しています。

    ※住戸により異なります。

  • 【高効率ガス床暖房】

    TES温水式床暖房

    参考写真

    ■TES温水式床暖房(LD・一部洋室
    温水を循環させることで、足元から部屋全体をムラなく均一に暖めます。

    ※洋室の床暖房は、洋室/D(2F)タイプ、洋室(2)/B(1F)・C1(1・2F)・C2(1F)・D(3~5F)・E・F・G・H(2F)・I・M・N・Pタイプ、洋室(3)/A・B(2F)・C1(3・4F)・C2(2~5F)・H(3・4F)・J・Kr・Lr・Qrタイプ、洋室(4)/O・Rrタイプに採用

  • 【劣化対策】

    劣化対策等級3取得

    ■劣化対策等級3取得
    最高ランクである等級3を取得。3世代まで大規模な改修工事をせずに使えるように対策されています。
  • 【節水対策】

    節水型水栓

    参考写真

    ■節水型水栓
    「低炭素建築物認定基準」の"節水に資する水栓"に該当する水栓を採用。必要以上の水の消費を抑えます。

税制や融資などの面で
優遇措置を得ます。

住宅ローン減税枠の拡大

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低炭素建築物認定マンションなら

最大控除額409.5万円

(子育て世帯・若者夫婦世帯※1最大控除額455万円

※2024年1月1日〜2024年12月31日までの入居者が対象。
※住宅ローン控除の適用を受けるためには、物件の床面積や性能、住宅ローンの借入期間などの要件を満たす必要がございます。実際のお取引での税法上の適用可否については、ご自身で税理士・税務署等にてご確認の上、ご判断いただくようお願い致します。
※1:子育て世帯とは19歳未満の子などを有する世帯。若者夫婦世帯とは夫婦いずれかが40歳未満の世帯。子育て世帯・若者夫婦世帯に該当するかどうかは、2024年12月31日の時点の状況で判断します。

住宅ローンの金利引き下げ住宅ローンの金利引き下げ

「ローレルコート国立さくら通り」は、フラット35S(金利Aプラン)の適用を受けます。
また予備認定マンションに認定され、さらに一定期間の金利の引き下げが適用されます。

フラットS(金利Aプラン)適用|予備認定マンションの取得フラットS(金利Aプラン)適用|予備認定マンションの取得

  • 予備認定マンションとは
  • 国土交通大臣が定めた「マンションの管理の適正化の推進を図るための基本的な方針」に基づいて、令和4年4月より、新築マンションの管理計画案を認定する仕組み(予備認定)です。

※【フラット35】維持保全型として金利引下げを適用するためには、【フラット35】維持保全型の基準に適合することを証する適合証明書の取得が必要になります。詳しくは住宅金融支援機構のフラット35サイト(https://www.flat35.com/)をご確認ください。
※【フラット35】維持保全型には予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付終了となります。
※【フラット35】のご利用には諸条件がございます、詳細は担当者までお尋ねください。
※制度の詳細は、フラット35サイト(https://www.flat35.com/)及び公益財団法人マンション管理センター(https://www.mankan.or.jp/11_managementplan/precert.html)のホームページ等で必ずご確認ください。

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